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この時期（一九二五〜二九年）、世界は「相対的安定期」と呼ばれる時代にあり、わずかな期間ではあるけれど、政治と経済の波は静かだった。
ポイントはドイツとイギリスにある。
第一次世界大戦の敗戦国ドイツは、ベルサイユ会議において天文学的な賠償金を課せられていた。
その額一三二○億金マルク（三二○億ドル）。
Kzは、当時のドイツが支払える額はせいぜい四○○億金マルクと計算していたというから、いかに莫大な額であったかがわかろう。
ドイツ経済は、爆発的なインフレーションに見舞われ、息の根を止められた（「一九二三年の危機」といわれる）。
一年間で物価は一兆倍になった。
新聞一部が二○○○億マルクし、煙草一箱を買うのにトランク一杯のマルク紙幣が必要だった。
この驚異的なインフレの記録は、多くの経済史の教科書に残されている。
一九一八年の終戦時に比べて二三年の卵の値段は五億倍。
二三年に、工業労働者は一日二回給料を貰うのが通例になっていた。
午前と午後ではインフレ進行のために、貨幣価値が変わってしまうからだ。
マルクは暴落しつづけ、一九二三年の一月にはわずか一カ月間に、為替レートは一ドル一万八○○○マルクから三万マルクに下がった。
この年、賠償不履行を理由にフランスはドイツのルール地方を占領し、ドイツはますます経済的に疲弊していく。
救いの手はアメリカが出した。
一九二四年、アメリカ政府の予算局長Ｃｚを委員長とする賠償委員会は、「ドーズ案」を作成し、賠償金の支払条件を緩和するとともに、「ドーズ公債」を起債し、資金をドイツに還流させた。
これでドイツ経済は息を吹き返し、同年中に金本位制に戻ることができた。
ドイツ経済が安定に向かい、商業が復興してくると、アメリカの民間資本がどっと流れ込み、ドイツはアメリカからの借金で戦勝国に賠償金を支払うという構図ができあがる。
イギリスもドイツ同様、アメリカからの資本流入で国を運営していたのだ。
一九二七〜二八年にアメリカ経済にやや陰りが見られるようになると、政府は金利を下げて景気を刺激しようとした。
これが二八年半ばからの狂乱的な株式ブームを引き起こす。
世界の債権国として君臨していたイギリスは、大戦を境として地位を低下させつつあった。
大戦中の多額の戦争債務をアメリカに返済せねばならず、化学・自動車・電機産業などの新産業で遅れを取ったために、十九世紀に「世界の工場」と呼ばれた栄光は昔日のものとなっていた。
一九二五年に、威信を賭けて世界でいち速く金本位制に復帰したが、ポンドを切り下げずに旧平価で断行したので、国際競争力は低下し、貿易赤字は積み上げられていった。
GBは『経済学の歴史」の中で、「一九二五年のイギリスの金本位制復帰は、その歴史の中でも最も明白に間違った決定の一つとして、今でも際立っている」と断定している。
ウォール街の熱狂は、それまでドイツやイギリスに投資されていたアメリカの短期資金を一気に国内へ引き上げさせ、次いでヨーロッパ自体の資金もアメリカの株式市場になだれこんできた。
こうして世界の「相対的安定」は、もろくも崩れたのである。
ロンドン金融市場は、ヨーロッパ全域に対して国際資本の流れの導管の役を果たしていたが、次々と債務国が支払い不能になったため、短期貸し付けが凍結されて市場は冷え込んでしまった。
一九三○年、アメリカの恐慌が深刻になるにつれ、アメリカの銀行が行なっていたヨーロッパ向け融資の引き上げが加速し、信用の収縮がヨーロッパ経済に襲いかかった。
債権国アメリカが、貸し付けの即時回収を求め始めたのだ。
一九三一年五月、オーストリア全預金高の三分の二を占める同国最大の銀行ＣAが破綻して、ヨーロッパは一気に大恐慌の様相を呈し始めた。
六月、ドイツのBG首相がこれ以上の賠償金の支払いは不可能であると宣言したことで、ドイツ各地の銀行で取り付け騒ぎが起き、七月になってドイツ第二の大銀行Ｄが長期休業に入った。
ドイツ経済圏破綻の余波は、チェコスロバキア、ハンガリー、ポーランド、ルーマニアなどに広く及んで、やや時間をおいてスカンジナビア諸国をも巻き込んでいった。
一九三一年九月、イギリスが他国に先駆けて金本位制を停止すると、各国は次々とそれにならった。
一九二三年末には二二一カ国が金本位制から離れていった。
世界恐慌から自国経済を救うには、絶対的な国際通貨である金と自国通貨の交換をとり急ぎ遮断する必要があった。
金本位制から解放されれば、金の保有量の裏付けなく、自由に通貨を増やしたり減らしたりできるのだから、自国内だけで経済が完結する度合が高まることになる。
一国の通貨制度がその国の金準備量に縛られなくなると、政府当局は機動的な財政金融政策が可能になるわけだ。
当時は、世界恐慌の荒波から一時的に逃れる手段として、金本位制からの離脱という奥の手があったのだ。
一九三二一年四月に、RV大統領がアメリカの金本位制を停止したとき、世界通貨の体制としての金本位制は事実上、終了した（日本は三一年十二月に金本位制から離脱）リーダー国の不在が世界のブロック化につながった金本位制の撤廃に伴い、世界の経済はブロックごとに分断されることとなった。
一九三二年七月に、イギリスがカナダのオタワで会議を開き、オーストラリア、インドなどのイギリス連邦諸国との間に特恵関税の壁を設け、経済ブロックを形成したのがきっかけだった。
ブロック経済とは、勢力圏下にある国々との政治的・経済的関係を緊密にし、そのブロック内部において市場を確保しようとするもので、自給自足化（アウタルキー化）のことだ。
これが形成されると、国際自由貿易の原則は崩れてしまう。
各ブロックは、外に対しては輸出を拡大しようとするのだが、内ではブロック経済圏を防衛するために外からの関税を引き上げ、輸入を許可制にしたり、輸入割り当て制度を導入したりして輸入制限を強めようとするからだ。
イギリスを盟主とするポンド・ブロック（スターリング・ブロック）には、かつてイギリスの植民地だったイギリス連邦諸国の他、ポルトガル、スカンジナビア諸国、エストニア、ラトビアなどが入っていた。
金本位制をつづけていたフランス、ベルギー、イタリア、スイス、ポーランド、オランダなどは、必然的に金ブロックを形成したが、一九一二六年にフランスが金本位制から離れると崩壊する。
ヨーロッパの中央部や東南部の国々はドイツとの結びつきが強いので、マルク・ブロックを形作っていく。
日本は植民地・満州と、無政府状態に近い環境におかれていた中国を合わせて、円ブロックを作る。
世界的な経済秩序の乱れを如実に現わしていたのがこのブロック経済で、大恐慌の一九三○年代を通して世界は分断されて排他的となり、自分たちのグループを守るために互いに錆を削ることとなる。
ブロック経済下では、資本の移動は主にブロック内に限られた。
当時の世界には、圧倒的なリーダー国が存在していなかった。
世界史でいう「インター・レグナム（廃位による空位期間）」に近い状態だったとされた。
アメリカ主導のドル・ブロックには、メキシコなどのラテン・アメリカ諸国とカナダが入った。
六○カ国以上が参加した世界経済会議の失敗国際協力の努力はなされなかったのだろうか。
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